Print edition: ISSN 0913-5685 Online edition: ISSN 2432-6380
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EE2008-12
通信システムにおける電源ノイズ低減技術
○山根 宏・青木忠一（NTT）
pp. 1 - 6
EE2008-13
二次側スイッチによる位相制御方式ハーフブリッジ共振形コンバータ
○八釣成功・藤原耕二・石原好之・戸高敏之（同志社大）
pp. 7 - 11
EE2008-14
複合磁気トランスを用いた出力チョークレス電圧クランプZVSコンバータ
○伊東秀樹（同志社大）・細谷達也（村田製作所）・藤原耕二・石原好之・戸高敏之（同志社大）
pp. 13 - 18
EE2008-15
ディジタルピーク電流制御方式DC-DCコンバータについて
○耜田翔平・黒川不二雄・柴田裕一郎（長崎大）・横山智紀（東京電機大）・佐々木正博・三村泰弘（新電元）
pp. 19 - 23
EE2008-16
フレキシブル型DMFCのセミアクティブ化の検討
○土屋匡之・谷内利明（東京理科大）
pp. 25 - 30
EE2008-17
ベローズ型ダイレクトメタノール燃料電池における流体シミュレーション解析
○今井龍則・谷内利明（東京理科大）
pp. 31 - 36
EE2008-18
SOFCを適用したハイブリッド電源システムの検討
○坂下和香文・谷内利明（東京理科大）・加藤直樹・杣谷聡文・野崎洋介（NTT）
pp. 37 - 42
EE2008-19
かぐや搭載宇宙用電池の軌道上特性
○山田知佐・内藤 均・岐部公一・南野浩之（JAXA）
pp. 43 - 48
EE2008-20
宇宙機用バッテリマネジメントに関する研究
○岩佐 稔・瀬上 剛・堀川雄太・高山慎一郎・艸分宏昌・岐部公一（JAXA）
pp. 49 - 54
EE2008-21
据置用200Ahリチウムイオン組電池システムの特性
○松島敏雄・鈴木伸彦（NTTファシリティーズ）
pp. 55 - 60
EE2008-22
リチウムイオン電池用正極材料からのマンガン溶出抑制
○辻川知伸・薮田火峰・松下 傑・松島敏雄（NTTファシリティーズ）・荒川正泰（NTTファシリティーズ総研）・林 晃司（新神戸電機）
pp. 61 - 64
EE2008-23
システム同定を用いた鉛蓄電池の状態推定パラメータの検討
○藤本洋平・船渡寛人（宇都宮大）・岩堀道雄・藤本 久（富士電機アドバンストテクノロジー）
pp. 65 - 70
EE2008-24
通信用直流給電システムにおけるアーク期間を考慮した直流ヒューズのモデル化
○田中 徹・田中憲光・馬場崎忠利・三野正人（NTT）
pp. 71 - 76
EE2008-25
直並列補償方式を用いた燃料電池用DC-DCコンバータの構成と制御法
○折川幸司・伊東淳一（長岡技科大）
pp. 77 - 82
EE2008-26
直列補償方式を用いた高効率絶縁形DC/DCコンバータの解析と検証
○宮脇 慧・伊東淳一（長岡技科大）・岩谷一生（デンセイ・ラムダ）
pp. 83 - 88
EE2008-27
瞬時実効値評価を用いたマトリックスコンバータの入力電流高調波低減法
○谷川友春・竹下隆晴（名工大）
pp. 89 - 94
EE2008-28
［特別講演］パワーデバイス開発動向
○四戸 孝（東芝）
pp. 95 - 100
EE2008-29
高周波絶縁3レベル位相シフトPWMソフトスイッチングDC-DCコンバータ
○杉村央生（慶南大）・三島智和（呉高専）・Sang-Pil Mun・Soon-Kurl Kwon（慶南大）・土井敏光・山口耕作・森本慶樹（ダイヘン）・中岡睦雄（慶南大/産技大）
pp. 101 - 106
EE2008-30
昇降圧チョッパとPWM整流器を用いたEDLCシミュレータ
○松本脩平・平木英治・田中俊彦（山口大）・西村和則（広島工大）
pp. 107 - 112
EE2008-31
ハイブリッドフィルタを用いたソフトスタータ付き風力発電システムの高調波電流補償装置 ～ 始動法の検討 ～
○山田洋明（釧路高専）・平木英治・田中俊彦（山口大）
pp. 113 - 118
EE2008-32
周波数変調による動作モード切換方式コンバータを用いた太陽光発電システム
○長尾道彦・原田耕介（崇城大）
pp. 119 - 123
EE2008-33
エネルギーネットワークにおける太陽光発電予測の実証検証
○色川泰史・竹内 章・野崎洋介（NTT）・島陰豊成（NTTファシリティーズ）
pp. 125 - 130
EE2008-34
ICTを用いた家庭向け省エネサービス
○山本昌樹・色川泰史・野崎洋介・杣谷聡文・遠藤久仁・木津川直樹（NTT）
pp. 131 - 136
今後、次の点を修正する予定です。(1)欠けている表紙画像・奥付画像を補完いたします。(2)欠けている発行日の情報を補完いたします。
注： 本技術報告は査読を経ていない技術報告であり，推敲を加えられていずれかの場に発表されることがあります．